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デジタル広報を行うならばチェックしたい!4つのポイント

スキル×マーケ 2019/04/11

広報初心者の方は、『デジタル広報』という言葉をはじめて聞くかもしれません。従来の広報とあまり変わりはないのですが、アプローチの仕方が少し異なります。
こちらの記事を読んでいただければ、『デジタル広報』について、大まかに理解することができるはずです。ぜひ、業務を行う前にチェックしてみてください。

デジタル広報とは?

プレスリリースを新聞・テレビ・雑誌などのマスメディアに送り、その対応を行うのが主な仕事であった従来の広報がアナログ広報とすると、デジタル広報はもっと規模が小さい広報です。
マスメディアにプレスリリースを送るデジタル広報もありますが、それよりも、ユーザーに直接働きかける広報が主流となっています。
経営学者であるコトラーは、2030年までに、ソーシャルメディアが広告予算の半分になると予測しているので、これからますますデジタル広報は積極的に行われるようになっていくでしょう。

デジタル広報にはどんなものがある?

デジタル広報は、大きく分けると、オウンドメディアとアーンドメディア、ペイドメディアの3つに分類することができます。

オウンドメディア(Owned Media)

オウンドメディアは、自社から発信するメディアのことです。
例えば、公式Webサイトやブログなどは、記事を充実させると、会社に興味を持ってもらえるきっかけになります。これらは作成された記事がたまっていくため、ストック型のツールと言えるでしょう。

自社から情報を一括送信するツールとして、メールマガジンやLINE@もあります。
LINE@はタイムリーにデータを一括送信することができ、ユーザーからメッセージがくることもあります。LINE@は無料ですが、有料版のサービスとしてLINEビジネスコネクトもあり、こちらは自社のサービスに合わせて、カスタマイズすることができますよ。
プレスリリース配信も、最近はデジタルが主流になりつつあります。

アーンドメディア(Earned Media)

アーンドメディアは、逆に消費者やユーザーが発信するメディアのことです。
アーンドメディアには、Twitter、Facebook、YouTube、インスタグラム、リンクトインなどのSNSやブログなどがあります。
SNSは10~30代の利用率が高いですが、全世代で利用者数が増加傾向に。広報のツールとして使う場合、適切なツールを使い分けることが重要になります。例えばmixiのように、あまり使われなくなるツールも出てくるので、最新情報を常にチェックするようにしたほうが良いでしょう。

Twitterは、拡散力や交流のしやすさが特徴です。自社の宣伝だけでなく、他社の良いものを取り上げたり、日常にあったことなどについて書いたりすると、リツイートされて、拡散される可能性が高まります。
最近は、検索エンジンで検索するより、ハッシュタグ(#)で情報を検索する人も増えてきました。ハッシュタグは、割引やプレゼントを行う際にも利用できます。

Facebookの場合、SNS+Webサイト機能を兼ね備えたFacebookページで、会社の情報を発信すると良いかもしれません。
Facebookページでは、公開範囲を設定できるので、ペルソナ(ターゲット)を限定した情報も流すことができます。また、インサイトというアクセス解析機能があるため、他社のコンテンツの分析も見ることができます。Facebookクーポンという機能を利用すれば、QRコードを発行して、商品を値引きすることもできますよ。

YouTubeでは、自社でイベントを開催した際に撮影した動画を公開することもできます。
写真がメインの場合、インスタグラムを使うと良いでしょう。インスタ映えしそうな商品をハッシュタグ付きで掲載すると、『いいね』をたくさんもらえる可能性が高まります。

LinkedInは主にビジネスで使われているSNSで、海外では利用者が多く、採用に使われることもあります。

アーンドメディアを使うことでファンを呼び込むことができ、ブロガーやインフルエンサーに拡散してもらえる可能性が高まります。拡散してもらうことで、NAVERまとめなどのまとめサイトやニュースアプリ(Yahoo! JAPAN など)にも取り上げてもらえるかもしれません。また、そこからマスメディアに情報が広がることもあります。
アーンドメディアは、共感で動くため、フロー型のツールと言えるでしょう。

ペイドメディア

ペイドメディアは、広告料を払って、宣伝を行うメディアのことです。
最近は検索エンジンから情報を調べる人が減ったため、アーンドメディアと共に、ペイドメディアも重要視されるようになってきています。
ペイドメディアとしては、検索エンジンの検索結果と連動して表示されるリスティング広告、Twitter、Facebook、YouTubeなどに広告を表示させる方法などが知られています。

YouTubeでテレビとは別のWeb限定コマーシャルを流したり、PR動画を流したりすることもできます。もっと大がかりなものでは、デジタルサイネージという電子看板で広告を流す方法も考えられます。ペイドメディアは、広報ではなく宣伝が担当するケースも多いです。

アナログ広報とデジタル広報の違いと共通点は?

アナログ広報とデジタル広報の違いとして真っ先にあげられるのは、すぐに対応しなければいけない案件が増えたということです。
デジタル広報は効果が目に見えやすく、トライ&エラーしやすくなっています。SNS経由でユーザーから要望が来た時に、困りごとをすぐ解決することで、ユーザーの満足感を高めることができるようになりました。

また、アナログ広報の場合、一方的に情報を流すのが一般的でしたが、デジタル広報では、双方向になっています。そのため、商品の宣伝よりもお役立ち情報を発信することで、ファン(フォロワー)を増やし、購買につなげる、という流れもできました。

ファン(フォロワー)を増やすために、趣味やライフスタイルなどもオープンにして親近感を持ってもらったり、ユーザーが自分事としてとらえやすい記事(参加型)を書いたりすることも重要です。

宣伝だと感じさせないように、会社のオリジナルキャラにツイートしてもらったり、例えば『生姜部』のように、会社の部活動のような感じにして、さりげなく表現したりすることも増えました。

毎年話題になる、インターネット上でのエイプリルフールネタは、デジタル広報ならではの宣伝方法と言えるかもしれません。
アナログ広報との共通点としては、ストーリー性があって、ニュースの“ネタ”になりそうな内容を掲載することがあげられます。○○の日、○○周年などのタイムリーな記事も、アナログ広報時代から大切にされています。

デジタル広報を行う上で身に付けたい知識

デジタル広報を行う上で身に付けたい知識としては、デジタル広報誌を作成する場合は、フォトショップ、イラストレータ-、DTPソフト(インデザインなど)の知識。
オウンドメディアの記事を作成する場合、SEOの知識や写真撮影技術、ストックフォトサイトの活用など。海外にもサービスを展開している場合は英語力、などがあげられます。

ネットリスクを避けるためには、広報担当者だけでなく、社員全員が企業の顔であることを意識する必要があります。広報では、炎上した時に備えて、危機対応マニュアルを作成したり、自社に関する書き込みをチェック、Web解析したりすることも必要でしょう。
ユニバーサルデザインに対応したWebサイトを作成するために、コーディングを学ぶのも良いかもしれません。

デジタル広報が生まれたことで、ユーザーと広報の距離は近づきました。また、それだけ広報をアピールするチャンスが増えたとも言えるでしょう。
しかし、人の感情に配慮するという部分は、以前のアナログ広報から変わっていません。従来からの広報を大切にしつつ、デジタル広報も積極的に取り入れていくことが、今後広報活動を行っていく上で重要になるでしょう。

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